救急科
- 当科の特色
- スタッフ紹介
24時間365日断らない医療を。
地域の救急医療の中心的役割を果たすことにより、地域に貢献していきます。
筑紫医療圏は、地域医療支援病院3病院が中心となって救急医療を担っています。
今後さらに2次救急患者の増加が見込まれる中、地元の病院で救急対応ができるということは地域住民にとって大きな安心につながります。
地域の医療機関や救急隊を連携をとり、地域の皆さんが安心して暮らせるまちづくりに貢献したいと考えています。
ごあいさつ
救急部門(救急科)は、救急車搬入症例と外来を受診した状態の悪い症例、また地域の医療機関からの御紹介頂いた重症患者さんの窓口としての役割を担っております。夜間は、交代担当医で24時間受け入れています。当院も働き方改革をとりいれ、地域輪番対応病院にややシフトせざるを得ない状況となってきています。
当院の受け入れ救急車は、ここ数年年間約3800(月平均300~320)台と増加しております。平日時間外および休日の救急外来受診患者数は年間約3800~4000件(救急車含まない)です。疾患としては呼吸器系(肺炎・呼吸不全)循環系(心筋梗塞・心不全)脳卒中や四肢外傷など様々で、救急車対応からの入院率は50%を超え、一般からも20~25%は入院対応となっております。
当院の受け入れ救急車は、ここ数年年間約3800(月平均300~320)台と増加しております。平日時間外および休日の救急外来受診患者数は年間約3800~4000件(救急車含まない)です。疾患としては呼吸器系(肺炎・呼吸不全)循環系(心筋梗塞・心不全)脳卒中や四肢外傷など様々で、救急車対応からの入院率は50%を超え、一般からも20~25%は入院対応となっております。
救急科部長を中心に、全診療科、全部署の協力体制のもと救急症例を受け入れています。専用電話へ入電、救急隊からの患者情報・容態を把握し、救急外来では万全の準備を整え、トリアージおよび初期治療の対応を行い専門的治療への円滑な連携を目指し地域医療に貢献しています。特に、循環器および外科に関しては、近隣の開業医の先生からの救急患者の受け入れができるよう体制を構築しております。
ここ数年新型コロナ感染症などの影響もうけ、救急受け入れ制限を余儀なくされる状況になる時期もありましたが、今後も断らない救急医療体制、地域の方々に信頼される医療機関として邁進していきます。よろしくお願い致します。
ここ数年新型コロナ感染症などの影響もうけ、救急受け入れ制限を余儀なくされる状況になる時期もありましたが、今後も断らない救急医療体制、地域の方々に信頼される医療機関として邁進していきます。よろしくお願い致します。
患者さんへ
夜間休日の診療受付時間外に救急外来を受診された際、救急車の搬入や多数の患者さんが受付患者に対し、「治療の緊急度」「重症度」による院内トリアージを導入しています。緊急度の高い方の優先度に応じて医療を提供することにご協力頂くとともに、皆さんに対して診療の待ち時間が長くなり、不安や苦痛が助長されたりすることの内容にしておりますが、ご理解頂きますようよろしくお願いします。
院内救急勉強会
当院でも日本救急医学会による蘇生トレーニングコース開催始め、BLSコースには薬剤師、臨床検査技師、放射線技師の方々も院内指導の立場で協力しながら、院内などでの急変に対応出来るように自己研鑽を行なっております。また、当院は臨床研修指定病院でもあり、毎週金曜早朝に研修医向けのモーニングカンファランス、毎年下半期に週2回程度の全職種対象の早朝講義も行なっております。
災害医療とDMAT(災害派遣医療チーム)
過去の災害などにおいて、通常の医療が行われていれば助かった、いわゆる「避けられた災害死」が大きな問題となりました。当院も平成23年に地域災害拠点病院の指定を受け「大規模事故災害、広域地震災害などの際に、災害現場・被災地域内で迅速に救命治療を行うための専門的な訓練を受けた、機動性を有する災害派遣医療チーム」と定義されるDMAT(disaster medical assistance team)を有し、災害医療の整備をはかっています。毎年行われている、政府訓練や九州沖縄ブロック実動訓練や、福岡県での技能維持研修、福岡空港航空機事故対応訓練などにも積極的に参加して他の医療機関との連携に取り組んでいます。
また最近多い大雨や台風など予想できる事象に対し、院内での対策本部設置や事前対策はじめ、災害対応時の初動に対する確認や院内スタッフへの指示系統など、BCP(事業継続計画)作成し災害対策委員会のもとに院内整備体制を行なっています。
また最近多い大雨や台風など予想できる事象に対し、院内での対策本部設置や事前対策はじめ、災害対応時の初動に対する確認や院内スタッフへの指示系統など、BCP(事業継続計画)作成し災害対策委員会のもとに院内整備体制を行なっています。